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株式道場(負けない株の買い方)

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適性価格を判断する

まず、株というのは基本的に安く買って高く売ればもうかります。
単純に100円で買って200円で売れば100円のもうけですよね。
つまり株式売買で大事なことは、その株の株価が高いか安いかの判断をすることです。
それさえきちんとできれば、安く買って高く売る事ができるのであなたは儲けることができます。

では適性価格とはなんなのか?

わかり易く説明する為に、例えば100円玉が売っているとします。
その100円玉が200円で売っていたら誰も買わないと思います。
なぜなら、100円玉は100円の価値しかないことを知っているからです
では100円玉が50円で売っていたらどうしますが?
みんな有り金が続くだけ買い続けると思います。
なぜなら、その価格が安いからです。
50円で買って100円の価値があるのでとてもお得ですよね。

では、これを株式投資に置き換えてみて下さい。
1000円の価値がある企業があったとして、1500円で売りにでていたら買いませんよね。
500円で売りにでていたら買いますよね。
つまりその企業の適性な株価さえ分かれば株式投資では負けないということですね

現在の株式市場の株価はどうなのか?

現在(2015年10月14日時点)の上場会社数は、
第一部 :1906社
第二部 :542社
マザーズ:218社
JASDAQ:810社
TokyoProMarket:13社
合計3,489社の会社があります。
全国にある企業数(個人・法人含む)は約413万企業ありますので、上場している企業の割合は0.08%となります。
そんな選ばれた会社である上場企業の中に適性株価じゃない会社がそんなにあるはずがないと思いますよね。
しかし、かなりの会社が適性じゃない価格で売買されているんですね。
その理由は色々あるのですが、一例として、日本の高度経済成長時やバブル時など、
日本に勢いがあったときに一気に売上をたて、上場した会社が多数あります。
しかし、その後実業が追い付かず売上もなく中身が空っぽの会社も多数あるからです。 つまり、上場しているからいい会社というわけでは無いのです。

適性価格より安く買う

上記でも述べましたが、株で勝つ大原則として、割安な株を買い株価が上がった売却。
その差額で利益を得ます。
これは、他の投資家がまだ注目していない企業の株を購入し、他の投資家たちが注目して価格が上昇し始めたら売ります。
当たり前だろ!!と思う人がほとんどだと思うのですが、この当たり前の事が出来ない人が多く、利益をだせない人がほとんどです。
つまり適性価格をちゃんと把握できていないということですね。

適性価格を知るための指標

適性価格を知る為には、「PER(株価収益率)」「PBR(株価純資産倍率)」「売上高成長率」「経常利益成長率」「売上高営業利益率」「有利子負債」の6つの指標を使います。
何度も言いますが、株を安く買って高く売るには適性株価の把握が大事ですので、しっかり見定めましょう。

・PER(株価収益率)
PER(株価収益率)というのは、会社の利益と株価の関係を表していて、割安性を測る事ができます。
一般的には「PERが低ければ低いほど、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安である」といえます。


PER=株価÷1株当たりの利益
(1株当たりの利益=純利益÷株式総数)

このPERとういう指標は、業界によって平均PERが異なりますので、各業界毎の指標を把握するようにしましょう。
特にIT関連の銘柄は成長力期待が強く、PERがとんでもなく高いです。
ちなみに、東証1部上場の平均PERは約15倍くらいになっています。

・PBR(株価純資産倍率)
PBR(株価純資産倍率)とは、会社の純資産と株価の関係を表しています。
PER同様に株価の割安性を測る事ができます。
PBRを使うと、企業の持っている株主資本(純資産)から見た株価の割安度がわかります。

PBR(株価純資産倍率)=株価÷1株あたり株主資本(純資産)
(1株当たりの純資産=純資産÷株式総数)

PBRが低ければ低いほど「株価が割安である」といえます。
仮に会社が解散するとしたら、総資産から支払い義務のある費用をすべて支払い、従業員に所定の給与や退職金を支払い、それでも資金が残った場合は、すべて株主の物となります。
このPBRという指標は「PBR=1倍」というのが評価基準になり、PBRは1倍を下回らないと考えられるので、「PBRが1倍以下」の場合、割安性が極めて高いといえます。
もし、仮にPBRが1以下の会社が解散した場合には、株主が儲かる計算になります。
解散しても儲かる為、株価の下支えの要因になることもあります。

・売上高成長率
売上高成長率について語る場合、会社の外部からみる場合は他社比較、過去からの推移が中心となります。
日本の企業の全業種平均の売上高伸び率は製造業平均でも1.14%、過去5年間平均増収率で0.6%となっています。
売上高成長率をみる場合、大きい会社ほどそう簡単に伸び率は大きくなりません。
前年度の比較だけでなくできれば過去5年ぐらいの成長率で評価するようにしましょう。
さらに、その業界の数値や、競合他社の数値とも比較するようにしましょう。

・経常利益成長率
経常利益は、企業の総合的な利益となりますから、この指標で企業の総合的な成長を確認することができます。
経常利益は、突発的な収入や支出(特別利益及び損失)を含みませんので、実質的な利益といえます。
そのことから、売上高成長率と同じような割合で成長していくのが理想です。
売上高は成長しているのに経常利益成長率が著しくない場合は、利益を圧迫するなんかしらの原因がありますので、気をつけましょう。

・売上高営業利益率
売上高営業利益率とは、売上高に対して、営業利益が何%かを示します。
営業活動が効率的に行われたかどうかをみるための指標で、高いほど良いとされます。

・有利子負債
有利子負債は、企業が返済すべき借金であり、企業が利息をつけて返済しなくてならないものです。
一般に有利子負債は、企業の財務内容の健全性を測る指標(目安)の1つで、この残高が大きいほど金利負担(利息支払い)が大きくなって利益を圧迫することから、財務体質が良くないといえます。
なお、企業会計においては、法人税は利子の支払い後、配当金の支払い前の段階で掛けられるため、株主資本の資本コストが過大で負債が少ない場合などには、有利子負債を適切に活用することにより、資本コストを抑制できる場合もあります。

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